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- メディア探究: 無料動画サイトYouTubeはすごい！
http://doggyman8th.air-nifty.com/media/2006/02/you_tube.html
こういうエントリーをあげてくれる記者の人がいるからココは安心して新聞社系サイトの切抜きをやらせていただく。転載禁止の注意書きがあることもあるけれど、現場の記者の感覚は創造物に対してもこんなものだろうと思う。
- 日米新聞比較 価格と情報量はこんなに異なる
http://www.geocities.jp/mizuyokan2002/papers.html
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2006/04/13/11636.html
「のべ」の二文字が欲しいところ。
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0604/13/news087.html
- Sankei Web 産経朝刊 産経抄
http://www.sankei.co.jp/news/060414/morning/column.htm
毎日が年三億三千四百万円を日本将棋連盟に払っているところに、朝日は五億四千五百万円出すと提案したとか。
新聞社の開催するイベントの費用の一端が明るみに。これを機に産経ももちろん新聞社のイベントの経費が知りたいもの。
- 産経新聞 - フリーター、２００万人割れ目前 景気回復で採用増加
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060414-00000000-san-soci
総務省はこうしたフリーター増加が、社会保険料収入の低下や国の成長力低減につながることを懸念。労働力調査の一環として十四年に調査を開始したところ、十四年の二百八万人から十五年に二百十七万人にまで増え、十六年もほぼ横ばいの二百十四万人だった。
しかし、十七年は景気の先行きに強気な見方が広がったことに加え、企業が団塊世代の大量退職を控えて積極採用に転じたことで雇用環境が大きく改善、十七年のフリーター数は前年比十三万人減の二百一万人と、二百万人割れに「あと一歩」（総務省）に迫った。
- asahi.com：不法移民対策、「厳罰化だけで対処無理」６割 米紙調査
http://www.asahi.com/international/update/0414/011.html?ref=rss
米国の移民制度改革について不法移民への取り締まり強化だけでなく、ゲストワーカー（一時労働者）として法的地位も認める包括的な解決策を望む国民が６割に達することが、ロサンゼルス・タイムズ紙などの世論調査で明らかになった。
１３日付同紙によると、「両方を望む」と答えた人は６３％で、「取り締まり強化だけを望む」の３０％の２倍に達した。「わからない」は７％だった。また、すでに何年か米国で暮らし、犯罪歴のないビザなし移民に市民権獲得への道を開くことに「賛成」は６６％、「反対」は１８％だった。
http://www.tokyo-np.co.jp/00/sei/20060413/mng_____sei_____002.shtml
国を愛する「行為」が教育のなかで必ず規定されるようになっていくなあ。
